働き方改革やDXを実現するために、社長が最初に取り組むべきこととは？（第420話）

働き方改革やDXを始めとする会社の改革を実現するには、社長が「本音のところはどうしたいのか」を自覚して主体的に自ら行動すること。

ある大手企業に勤めている知人がお客さんから

「『働き方改革』とか『DX（デジタルトランスフォーション）』とかよく言われるけれど、働き方と改革、D（デジタル）とX（トランスフォーメンション）の間には何が入るのか？」

と質問されたそうです。

・働き方→？→改革

・D（デジタル）→？→X（トランスフォーメンション）

先のような質問があった際、皆さんならどのようにお考えになるでしょうか？

実はあるクライアントさんとお話している際、「島勤務を実現したい！」ということが話題になりました。

会社に毎日のように行っているけれど、もし、可能であれば

普段は風光明媚な離島に住む
　↓
そこで仕事をしていても、会社の業績を伸ばせる

のが理想という訳です。とても素敵な働き方だと思います。

「ぜひ、社内でも話をしてください」とお伝えしたのですが、今のところ社内では「ポカンとした反応をされた」そうです。

この事例を先の質問に当てはめると

・今の働き方：毎日会社に行って仕事をする→？→改革後の働き方：普段は島に住んで仕事する

・今のD（デジタル）：仕事のツールの一部→？→変革後のD（デジタル）：仕事のメインツール

という感じでしょうか。

もちろん、すべてをデジタル化することは難しいかもしれません。しかしながら、島勤務ではありませんが、星野リゾートを率いる星野社長は冬場はスキー場からオンラインを使って仕事をされています。

改革にせよ、X（トランスフォーメーション）にせよ、まずは「社長がどうしたいのか」がありきです。

社員が数人で、誰が今どのような仕事をしているのかを社長がすべて把握できている会社では大きな金額を投資して無理に仕事の見える化をする必要はありません。

そのような会社の場合、むしろ、法人口座のキャッシュカードの暗証番号や実印の保管場所など、事業を続けていくために必要だけれど、知っているのは社長だけという事項をを手書きでも記録としてきちんと残すことの方が大事だったりします。

一方、本気で島勤務のような働き方を実現したいなら

• 情報の共有
• 経営理念に対する共感
• 行動指針との共鳴

が必要になってきます。

その際、当然のことながら、デジタルツールの活用も視野に入れなければなりません。

先日もDXの専門家の先生とお話している中で、「働き方改革にせよ、DXにせよ、組織を大きく変革するには、組織が変わる準備が必要」という結論になりました。

経営危機に陥ったり、新型コロナウイルスの感染拡大など会社を取り巻く環境が大きく変わったりすると、会社は否応なく変わらざるを得ません。そして、これらはいわば強制的な変革であり、社長の意思通りのことが実現できない恐れがあります。

一方、「本音のところどうしたいのか？」を社長が自覚して準備を進めていれば、その希望をすぐに実現するのは難しくても、やがて社長の意思通りのことができる可能性が高まります。

• 強制的に変革を強いられて行動するのか
• 主体的に変革を求めて行動するのか

少なくとも、会社のトップである社長さんは後者のプロセスに沿って、ご自身の希望を手に入れましょう。

前述の「？」に正解はありません。やり方も道筋も無数にあります。

そして、その中から自分にとって最適な解を選ぶのは他の誰でもない、社長ご自身です。
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